妊娠中は体調を整えて、安静に生活したいものです。しかし病気とは異なるので、必要以上に安静にする必要はなく、適度な運動も体重を管理するうえでは重要になってきます。また、出産は思いのほか体力を使うものですので、体力をつけるという意味でもをウォーキングなど体を動かす必要があるといえます。

妊娠中はホルモンバランスが崩れやすく、イライラしたり精神的に不安定になる時期もあります。このようなときに、引越しをしなければならなくなった場合、荷造りなどの体力的な疲労だけではなく、精神的にもストレスがかかる場合がありますので、周囲の人の協力を得て生活しなければなりません。

引越しは家族の人事異動による転勤などに伴って、起こりうるものですが、出産を控えた妊婦にとっては、環境の変化は大きいものです。また、これまでかかっていた病院や担当医師と離れることになるのも、不安な気持ちになるものです。里帰り出産を計画していた場合であれば、計画通り出身地の病院で出産をすることになる方も多いでしょうが、自宅の近くで出産を考えていた場合は、改めて安心して出産できる病院を探さなければならず、知らない土地の情報収集にも苦労されるでしょう。

 

引越しで母子手帳はどうなるの？

妊娠中の引越しに際して、まず見落としてはならないのは、自治体から交付されている母子手帳についてです。母子手帳はこれまでの胎児と母体の記録がされているだけではなく、産後も長期にわたり使っていく大切なものです。母子手帳は住民票を置いている市町村で発行されます。これは、県外へ引越しをした場合であっても、継続して使用するケースが多いので、これまで通り大切に保管しましょう。引越しの準備で、どこへいったか分からなくなることが無いように、常に携帯しておくなどして、保管しておかなければなりません。

 

妊婦検診のための補助券は？

母子手帳と同時に交付される、妊婦検診を受けるための補助券については改めて転居先の市町村で交付してもらう必要がありますので、母子手帳とともに提出し交換してもらうようにしなければなりません。

補助券は母子手帳と一体になっていると勘違いされている方もいらっしゃるようですが、切り離して考えましょう。

県外への転居であれば、これまで使っていた補助券を継続して使用するケースは少ないと思いますので、転居が決まり次第手続きの方法を市役所などに連絡して確認する必要があります。自治体によって、その助成方法も異なります。最初は受診料を自己負担して病院の窓口で支払い、後日指定した口座に振込まれる場合もあります。いずれにしても、これまでの自治体での受診方法と全く同じであると考えずに、必ず転居先に確認しておかなければなりません。

自己負担が必要な場合は、当面の受診料について現金を用意しておくなどの準備も忘れずに行いましょう。また、補助券で受けられる助成の金額についても、自治体によって異なりますし、その受けられる検査の種類もそれぞれ違いますので注意が必要です。

また、自治体によって、その手続きを行う場所も異なります。市役所や保険センターなど、手続きを行う場所についても調べましょう。妊娠中であれば何度も足を運ぶのも大変かと思いますので、一度で手続きを完了させられるように持ち物についても、電話で事前に確認をしましょう。

 

新しい病院を決めること

県外への引越しの場合、忘れてはならないのが、出産する病院を決めるということです。これまで住んでいた土地では予約が必要ない場合でも、病院によっては半年以上前から予約が必要な場合もありますので、産院についてもすぐに情報収集を始め、決まり次第すぐに病院に出産予定日を伝え、出産に必要な医療費についても確認をとりましょう。

市町村で運営している病院であれば、医療費は安くすむケースが多いようですが、個人病院などは医療費が高くなる場合もありますので、ここも全ての病院が同じではないということを念頭に準備を進めましょう。病院によっては、「出産一時金直接支払制度」を利用できるようになっており、高額の医療費を窓口へ支払う必要がない場合があります。出産一時金が直接病院へ支払われるという制度です。この制度を使える病院と、そうではない病院がありますので、そこも確認しておくと良いでしょう。

 

上の子を預ける場所の確保

すでに子どもが居る方は、出産の間子供を預ける環境についても十分に検討しなければなりません。両親が子どもの面倒を見てくれる場合であれば問題はないでしょうが、両親もまだ仕事をしていたり、遠く離れて住んでいる場合などは、子供を預ける施設についても調べておかなければなりません。大切な子どもを安心して預けられる場所を探すのは難しいでしょうが、転居してすぐにその施設を見に行ったり、保育士さんに会いにいく必要があると思いますので、事前にいくつかの候補を選定しておくと良いでしょう。

 

里帰り出産は引越しとは異なる！

これまで、県外へ引越しする場合の注意点と準備について説明してきましたが、里帰り出産の場合は居住地をうつす転居とは異なりますので、基本的には上記のように助成などを受ける対象にはなりません。しかし、近郊の市町村で出産する場合には、補助券が引き続き使用できる場合もありますし、自治体によっては後日かかった医療費に対して助成金が出るというところもありますので、里帰りする前に確認しておくと良いでしょう。

このように、これまで住んでいた土地で出産できない場合は、多くの方にありうることです。しかし、事前に準備をしておくことで安心して出産を迎えることができるでしょう。日本は制度がしっかりしており、他の市町村へ転居した場合であっても全く助成を受けられないというケースはないようです。実際に、全て自己負担で出産するとなればかなり高額な費用がかかってしまうのも事実です。引越しの準備で慌ただしい中とは思いますが、家族や友人など周囲の方の協力を得ながら事前準備をしっかり進めて、受けられる補助は最大限に活用するようにしましょう。