妊娠中のお引越し 妊婦検診はどうしたらいい？
妊娠をすると、定期的に妊婦検診を受けて母体や子供の健康状態や成長過程をチェックする必要があります。しかし、配偶者の仕事の関係などのさまざまな事情により、どうしても引越しをしなければならなくなったときには、母体や子供に負担をかけないように気をつけて準備をする必要があります。
母子手帳はそのまま使えます
自分自身とおなかの赤ちゃんの健康管理についてですが、他の自治体に移動する場合でも、現在発行されている母子手帳をそのまま使うことができます。もちろん、自治体ごとにデザインの異なる母子手帳が発行されていますので、周囲の人とは見た目が変わってしまいますが、手帳の中身はどこでも同じないようになっており、これまでの記録に引き続いて新たに書き加えることができます。
妊婦検診の助成は引越し前に発行されたものを使えます
また、妊婦検診の助成についてですが、引っ越した先の病院でも前に発行されたものをそのまま使うことができます。ただし、地域によって助成の金額が異なっており、発行されている助成券一枚に対して4000円までの助成が受けられるところもあれば、3000円しか受けられないところもあります。
これは自治体によって独自に金額が決まっていますので、以前の券を使ったからといって、これまでどおりに助成が受けられるとは限りません。引越しが終わって落ち着いたら、詳しい内容を聞きに子育て支援などの担当の課に尋ねてみると良いでしょう。これまで3000円の助成だったところから2000円の助成をしている自治体に移った場合には、差額の1000円を自己負担しなければなりません。逆に、4000円の助成になった場合には、これまでよりも1000円分の自己負担がなくなるということになります。
医療費助成が引き続き受けられるかは主治医に確認
また、時には住所変更をしたことによって、医療費補助が受けられなくなることもあります。そのため、事前に引っ越す前から現在のかかりつけ医に相談しておいて、新たな場所での医療機関を紹介してもらうと共に、助成に関してどういった手続きをとればよいのかも確認しておきましょう。
医療機関によっては、引っ越した後に役所などで新たな助成券を発行してもらうように指示して来ることもありますので、住所変更の手続き時に立ち寄ってみましょう。一度妊娠中であることを届け出ておくと、自治体独特の補助や助成についての説明も聞くことができますし、出産後の検診の案内などもきちんと届きますので、色々な面で安心です。
妊婦検診のタイミングと引越しの予定日が重なってしまったという場合には、早めにかかりつけiに相談しましょう。妊婦検診は、ある程度の目安があって病院側から予定を入れるシステムになっていますが、どうしてもその日に出かけられないという場合には、日にちをずらしてもらうことも可能です。通常は早めに日をずらして検診をして、最新の状態を新たにかかりつけiになってもらう予定の医療機関に報告するというケースがほとんどですので、引越し予定日が決まった時点で相談をしておくと安心です。結果によっては体調が思わしくないと判断されることもありますので、その場合には無理をせずに、できるだけ休むようにしましょう。
このように、妊娠中の引越しというのは色々な面で準備や手続きが増えて大変です。普段から配偶者にも妊娠中の危険性や体調不良について理解を求めておいて、あまり無理をせずに済むような方法を二人で考えておきましょう。
小さい子供がいる場合には特に、普段とは違うイベントがあって子供から目を離せなくなるということもありますので、精神的にも肉体的にもストレスが溜まりやすくなります。あまりぎりぎりになると気持ちも焦って無理をしてしまいがちですので、予定が決まったら少しずつ早めに行動し、ゆとりを持って準備ができるようにしましょう。
やらなければならないことをリストアップしておいて、終わったらチェックを入れると妊娠中の散漫な注意力でも取りこぼしがありません。この時期には人に甘えるというのも重要ですので、両親や近くの友人などにも協力を仰ぐのも良いでしょう。また、引っ越した後も急いで荷解きをせず、できる範囲に限定して作業しましょう。
